MUSCLE&BEAUTYが提案するフィットネスライフ

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ストレス

 よほど危険なやり方でのトレーニング、
あるいは他のトレーニーに迷惑をかけているといった場合を除いて、
メンバーの方々のトレーニングについてはとやかく言わないことにしています。

ストレス解消ができ、その方のハートが満足すればいいわけですから・・・。

 でも正直、言わないでいてこちらにストレスが溜まることも多々あります

例えばね、
 ・フラットベンチプレスで、思い切りお尻上げて脚で反動つけて
 「○○○キロ挙げれる。」と威張っている。

 ・インクラインベンチなのに、
 お尻を上げすぎてフラットベンチプレスになっている(意味無いじゃん)。

・ショルダープレスなのにインクラインベンチプレスになっている。

 ・可動域メッチャ小さいのに腰にプレートをぶら下げている(ディップス)。

 ・一番きついところは自分の体重でウエイトを動かしておきながら、
 ピンを一番重いところに付けている。

 ・まだある・・・

 ハハハ・・・、どうでもいいことでしょ!!!
いいのよ別に。
ただね、他のメンバーさんに偉そう言うからカチンとくるわけ・・・

なるべく目に入れないようにしています。ストレス溜まるから・・・

                                  Body Art

                             


“春”始動!!!

 そろそろ冬眠から覚めなければ・・・

 民主党も冬眠から覚めてほしいですねぇ・・・。

 昨日の朝刊に、政策失敗と党内抗争を矯正する道は
「トロイカ3人の追放しかない!
とありましたね。

核無き日本が、鳩山発言のおかげでアメリカ離れを起こしてしまった。
突如として中国が尖閣を、ロシアが北方四島を奪取にかかってきましたね。
北の脅威もあるし・・・。

いったい日本の安全はどうなるのでしょう。

幸福実現等の、ついき秀学党首のメッセージをご紹介します。

【ついき秀学党首寄稿】

2月7日の「北方領土の日」に菅直人首相が、昨年のメドベージェフ露大統領の北方領土訪問を「許し難い暴挙」と批判しました。

この発言自体は首肯できるものがありますが、しかし、おかまいなくロシアは実効支配を強めつつあります。

一つには、北方領土における軍備増強を進めています。

兵員や物資はもちろん、攻撃用ヘリコプターや戦車を搭載できるミストラル級強襲揚陸艦2隻をウラジオストクに配備予定ですし、択捉島では戦闘車両を短時間に大量輸送できる大型輸送機イリューシン76が離着陸できる空港の拡張を計画中です。

もう一つは経済面で、中国や韓国の企業に北方領土への投資を呼びかけています。

国後島では、ロシアの水産会社が中国・大連の水産会社とナマコ養殖の合弁事業を始めることで基本合意。同ロシア社は韓国の企業とも合弁事業を交渉中です。

色丹島でも、地元企業が中国の水産会社とホタテ養殖の合弁会社設立を計画しています。

ロシア漁業庁の広報官は、近いうちに北方四島すべてで「外国とロシアの企業の投資ブームが起きる」と述べているそうです。

これに対し、日本側はなす術もなく、批判を繰り返すだけに終わっています。

前原外相も訪露してラブロフ外相と会談しましたが、そのようなロシアの動きを止めることはできませんでした。

マスコミも「北方領土問題で譲歩するな」とか「国際社会にアピールせよ」などとは言いますが、有効な対抗策を示すことはできず、日本全体として手詰まり感があるのは否めません。

そもそもは、昨年の尖閣諸島沖中国漁船衝突事件での政府の対応のまずさが発端です。

日本が実効支配している場所で起きた事件すら、中国の恫喝に屈して国内法で最後まで処理することを諦めた政府の弱腰ぶりを見て、日本が実効支配を失っている所ではなおさら「何をやっても大丈夫」という安心感をロシアは持つようになったわけです。


ロシアは軍備・経済の両面から北方領土への実効支配を強めつつあります。

日本は実効支配を失っている以上、ロシアの動きを止めることはかなり厳しい状態ですが、あとは「力」による牽制しか手立ては残されていないでしょう。

菅首相は「日本政府は自国の領土を守るために、必要に応じて自衛権を発動することもあり得る」と、一言述べるべきです。

北方領土は、日本政府の公式見解としてもロシアによって「不法占拠」されており、これは即ち、戦後65年以上に亘って「急迫不正の侵害」を受け続けているということができます。

したがって、これを排除するため他に適当な手段がなければ、必要最小限度の実力行使は許されるはずです。

あえて、「北方領土」と具体的地名を出すかどうかはともかく、少なくとも一般論として国土防衛のための自衛権発動の可能性を示唆しておくべきです。

これによって、中韓企業の北方領土への投資活動を牽制することができます。

というのも、企業は紛争が起きるかもしれない所には、おいそれとは投資しにくいものだからです。

仮に投資するとしても、その分のリスクプレミアムを要求することになりますから、これはロシア側の経済的負担を高める効果があります。

このような発言は当然ロシア側を刺激するでしょうが、尖閣事件での“失地"を回復するためには、これくらい毅然としたことを言わないと、こちらの意思が相手に伝わることはないでしょう。

戦争を望むものでは勿論ありませんが、日本も国家としての本気さを示すためには、憲法上認められた実力行使の可能性を示唆するぐらいのことはせざるを得ないと考えます。

他国の大統領の行動を「暴挙」と批判した以上、これに続く、国家としての意思表示が今、求められています。

ついき 秀学
HP:http://tsuiki-shugaku.hr-party.jp/

沖縄から米軍が撤退した場合、日本をどう守るのか、共産・社民の両党はどう考えているのでしょうか?
「基地はいらない!。」と反対している沖縄の人々は、どうなるのか考えているのでしょうか?

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